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ドローンビジネスの最新情報が集まるJapan Drone 2019が3月に開催

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JapanDroneは2016年から開催しているドローン専門の大型展示イベント。2019年度の開催も決定しており、3月には第4回目を迎える。JapanDrone初開催の2016年に比べて、ドローン業界のサービスや需要は増加傾向に成長し、業界の拡大とトレンドに合わせて日本最大規模のドローンイベントも今年から形を変えていくことに注力し、いよいよ新たな挑戦を仕掛けるタイミングに差し掛かった。

●Written by 芹澤 優斗(Yuto Serizawa)


急速に認知度が高まったドローンの存在

今から遡ること5年の2013年。DJI社からPhantom2が発売され、GoProを搭載できる画期的なドローンとして魅力を生み出したことをきっかけに注目が集まり始めた。この当時は厳しい規制も設けられておらず、誰でも場所を選ばずに飛行させることができる環境にあったが、ドローンには最低限の知識とモラルが必要不可欠と考え、2014年7月にドローンの民間団体の代名詞である一般社団法人日本UAS産業振興協議会(JUIDA)がドローンの普及を目指して設立される運びとなった。その後、第一回Japan Drone開催前の2015年4月には、首相官邸でのドローン墜落事件が発生。これを受けてドローンは急速に規制強化が施されて行くこととなり、JUIDAが掲げる普及活動の必要性も増していくこととなった。

JUIDAの存在が後押しする形で普及の一歩を辿リ始めていたドローン業界に共催する株式会社コングレ 株式会社スペースメディアジャパンも早々に目を付け、主催のJUIDAを始め、ヤマハ株式会社や一般社団法人日本ドローンコンソーシアム(JDC)などの企業・個人スポンサーを巻き込む形で、2016年3月に第一回目となるJapan Droneを開催する運びとなった。

 

トレンドにフォーカスしたイベントを展開

Japan Droneはドローンに纏わる人、技術、情報が集まる場所として幕張メッセで例年開催されている。ドローンを主体にした大型イベントは現在に至ってもJapanDroneに限られる。開催規模もドローンのイベントとして、日本最大を誇っている。

とはいえ、JapanDroneを開催する以前から国際ドローン展が既に開催されていた。このイベントはドローンを主体にしたアイテムだけの集まりではなく、テクノロジーや部品開発を主体にした総合展示会の一カテゴリーとしてドローンエリアを設けた構成になっている。

Japan Droneの構成は、より一層ドローンに特化することが重要と考え、海外企業・団体を交えたイベントにする方針を掲げた。その結果、第1回目開催時には当時の三大メーカーであったDJI社、Parrot社、3D Robotics社の出展を誘致し、さらには三大メーカーに続く海外メーカーの出展も実現させ、118社の出展が集まった。

Japan Droneの開催を実現してきた株式会社スペースメディアジャパンの管埜代表は当時のドローン市場から現在の市場について振り返った。

スペースメディアジャパン
管埜 寛之氏

第一回目を開催する当時はドローンにおけるマーケットデータが存在しておらず、興味を持つ人がコンシューマー向けに多いのか、ビジネス向けに多いのか、判断が付かない状況でした。そのため、平日2日間はビジネス向け、最終日の土曜日はコンシューマー向けという総合的な形で楽しめる方向性で開催してきました。しかし、段々とドローン業界の動きにトレンドが生まれ始め、数値としてデータに表されるようになってきたのです。すると、ハードメーカーが淘汰されたことも後押しして、コンシューマー向けは一定の層に普及したと言われ始めました。逆に興味関心の多くはビジネス活用に向いており、これから更なる拡大が見込まれているとデータに表されていました。同様に回数を重ねたJapan Droneも出展社数は増加しながらも、ドローンの機体を取り扱う製造メーカーは減少しているという集計が出ています。アプリケーション開発やソリューションサービスの企業が圧倒的に増加傾向にあり、これから益々拡大するでしょう。

これを踏まえて、第4回目となるJapan Drone 2019はターゲットを絞って行くことを決意し、2019年3月13日(水)〜15日(金)の期間で開催される第4回目は、平日3日間の日程でスケジュールを組み、ビジネス用途をメインにしたイベントに生まれ変わる。

主催するJUIDAの認定校は194校(2018年10月23日現在)にまで拡大し、数多くのスクール卒業生を世に送り出した。そうすると、次なるステップはドローンをビジネスに活かすことが求められる。今後のJapanDroneではこのニーズに応えられるようなコンテンツ作りを意識し、ドローンにおける各分野の最先端のサービス、アプリ、ハードが集まる場になっていくと言う。

産業ドローンの利活用について発表会を開催

さらに、毎年恒例となっている国際コンファレンスもビジネス向けのセミナーの充実を図っている。通常、無料と有料を用意しており、無料ではドローンのトレンドを解説するテーマを提供する。有料では、さらに深掘りした運用のケーススタディーなどが中心になっている。これに加えて、2019年からはドローンパイロットの知識拡大や技能向上を目的に、撮影テクニック、農業ドローンパイロットに必要な知識など、専門的なテーマが続々と追加される予定となっている。

そして今年の注目のテーマとなるのが「空飛ぶクルマ」の存在だ。2020年のオリンピックに披露されることで注目を集めており、Japan Droneでは空飛ぶクルマに携わる企業の出展やトークイベントを予定しており、ドローンと関係の深い「空飛ぶクルマ」を取り入れるのは初の試みとなる。

ただし、ビジネス向けを中心にするとはいえ、ホビー向けの企業を取り入れないわけではなく、ドローンの飛行を実際に見学できるフライトショーケースや新たに水中ドローンのデモブースを設営するなど、エンターテインメントとしても楽しめるコンテンツは例年通り充実している。

管埜代表は今後のJapan Droneについて、ドローンと親和性のあるVRなどの新しいテクノロジーを取り込みながら、時代に合わせて成長して行きたいと話し、Japan Droneの目指すところは、アメリカで開催されているエクスポネンシャルの日本版を作り上げることであり、今までのドローンの概念を変えていく最新のドローンテクノロジーイベントを目指していく。と述べた。Japan Droneへのブース出展は12月4日まで受け付けている(http://www.japan-drone.com/)。

 

 

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この記事は私が書きました。

DRONE NEXT編集長。1989年静岡県生まれ。自動車業界を経て、学生時代から趣味で乗っていたバイク好きが高じて2014年にバイク雑誌ヤングマシン編集部に配属。ある日、ドローンの新たなる未来と可能性に興味を持ち、2017年5月からドローンのフライトを始め、JUIDA認定校のドローン大学校を修了。